日清食品、40年使い続けたCOBOLのメインフレームを撤廃→システム保守に関わる時間が激減、長時間残業もゼロに

　日清食品ホールディングスは2017年1月28日、グループで利用してきたメインフレーム
を社内のコンピュータ室から撤去した（写真1）。2011年から進めてきたグループの基幹業務システム
刷新プロジェクト「N-ERPプロジェクト」の総仕上げに当たる。

2013年にCIO（最高情報責任者）として入社しプロジェクトを主導した喜多羅滋夫執行役員は、
「複雑なプロジェクトで苦労したが、何とかやり切ることができた」と振り返る。

1977年からメインフレーム使用
　複雑なプロジェクトになったのは、グループ全体でのシステム統合を目指したからだ。日清食品ホールディングス（写真2）傘下には、
即席麺を製造する日清食品、2006年に買収した同業の明星食品、チルド食品を扱う日清食品チルド、
冷凍食品を扱う日清食品冷凍などがある。同じ食品でも、賞味期限の範囲が異なり、受発注や在庫管理のプロセスにも大きな違いがある。

しかも、日清食品がメインフレームを使い始めたのは1977年だ。直近では富士通製の「FUJITSU Server GS21 1400」を利用。
受発注システムなどの基幹システムは40年にわたってCOBOLで「手組み」してきた。
　長い歴史の中で、社内部門や顧客企業の要望に応じて作り込んだシステムは増える一方だった。メ
インフレームで稼働するシステムは約60件、プログラム数は約2万本に及んでいた。

メインフレーム以外でも、ExcelやAccessで手組みしたり、個別にパッケージソフトを導入したりしたシステムが増大。
刷新以前はメインフレーム以外でも約120件ものシステムが稼働していた。N-ERPプロジェクトでは、これら約180件ものシステムの扱いも課題になった。

　グループの情報システム部門に当たる情報企画部の西田大吾係長（写真3）は
「部員が既存システムの保守に業務時間を割かれ、新しい取り組みに従事しにくい状況に陥っていた。
若い社員はメインフレームの知識を持っておらず、ベテラン部員のスキルに依存するという課題もあった」と説明する。

　そこで、システム数を減らす方針を掲げた。削減に当たって、メインフレームで動作していたシステムのうち、
受発注管理や在庫管理、財務会計などの主要システムは欧州SAPのERP（統合基幹業務）パッケージへと移行した。
　まず2015年4月に、比較的商品管理の仕組みがシンプルな即席麺事業のシステムをERPへと移行。
より複雑なチルド・冷凍食品についてはアドオンを開発して対応し、2016年10月に移行させた。

営業部門説得しシステム廃止徹底
　業務上必要性の低いシステムを廃止する方針も徹底。例えば、メインフレームでは「物流センターCRPシステム」が稼働していた。
CRPとは「Continuous Replenishment Program（連続的補充プログラム）」の略で、顧客に当たる小売店の物流センターの在庫を自動補充する仕組みである。

　CRPは一時期のブームを経て下火になり、直近では社内の1営業所が顧客4カ所への納品に使うだけになっていた。
西田係長は代案を示して営業所長を説得。システムを使わない方法で代替する方針でまとまり、CRPシステムは廃止した。

　こうして2017年1月までにメインフレームの約60件のシステムは全廃し、メインフレームを撤去した。
それ以外のシステムも54件にまで減らした。約50人が所属する情報企画部はこれまで慢性的な残業に追われていたが、
極端な長時間残業者はゼロになり、総残業時間も前年比2～3割減で推移しているという。